OANDA JapanのCFDの特徴は?メリット・デメリットも解説!

どのCFD業者でCFDをするか検討する中で「OANDA Japan(オアンダジャパン)」が気になっている人もいるでしょう

しかし、OANDA Japanについての解説記事は多くなく、なかなか情報が少ないせいか・・・

  • そもそもどんな会社なの?
  • OANDA JapanでCFDをするメリットは?
  • 評判は良いの?悪いの?

このような疑問を持っているのではないでしょうか?

実はOANDA Japanには「MT4が使える」「OANDAラボを運営している」など独自の強みがあります

この記事では、CFD投資家である筆者がOANDA Japanの概要やOANDA JapanでCFDをするメリットなどを解説します。

「OANDA JapanでCFDをするべきか判断したい」という人や「OANDA Japanって何?」と思っている人は、参考にしてくださいね。

OANDA Japan(CFD)

1.OANDA Japanはどんな会社?

oanda japan

OANDA Japanは、カナダのトロントに本部を構えるOANDAグループの日本法人です。

OANDA Japan
設立 2004年11月8日
資本金 3億5,000万円
提供サービス

FXCFD

自己資本規制比率 481.70%(2020年9月時点)
備考
  • OANDAグループは世界7ヵ国にオフィスを構えている
  • OANDAは1995年、世界初インターネットを活用した無料外国為替レート情報の提供開始

OANDA Japanは外資系企業ではありますが、金融商品取引業者として金融庁に登録している「国内業者」です。

つまり、国内業者として日本の規制・法律に沿って営業しています。

無登録の海外業者については、金融庁も取引しないよう呼びかけています。

その点、OANDA Japanは国内業者ですので「海外業者は怖い」というイメージを持っている人は安心してくださいね。

OANDA Japan

2.OANDA JapanのCFDの2つの特徴

oanda japan

OANDA JapanのCFDには以下2つの特徴があります。

順に見てきましょう。

(1)OANDAラボで投資家をサポート

OANDA Japanでは、マーケット情報や取引ツールの使い方などを発信する「OANDAラボ」を運営しています。

OANDAラボにはFXに関する情報も多いですが、CFDの初心者向けコラムなどCFDに活用できる情報も少なくありません。

筆者の印象ですが、OANDAラボの特徴は「他社があまり取り上げていない、かゆいところに手が届く情報を発信している」こと。

oanda japan labo

たとえば「国別経済指標」では、上の図のように各国のGDPや失業率など国全体の経済状況がひと目で分かる情報をまとめています。

そのほかにも、投機筋の傾向を探るのに活用するデータ(CFTCポジションの投機筋のポジションの推移)をまとめていたりと、他社があまりまとめていない情報を収集できます。

(2)株価指数CFD16銘柄を取り扱い

OANDA Japanでは、下記のような株価指数に連動を目指した、人気の株価指数CFD全16銘柄を取り扱っています

  • 日経平均株価
  • NYダウ
  • ナスダック100
  • NIFTY 50(インドの株価指数)
  • ユーロ・ストックス50(欧州の株価指数)
  • FTSE100(イギリスの株価指数)

・・・などなど。

筆者はCFDでこの株価指数を中心に取引しています。

というのも株価指数を1銘柄買うことで、何十~という銘柄に分散投資した場合と同じリスク分散効果が得られるからです。

「CDFでレバレッジをかけ、通常の株取引よりも金額的なリスクはとりつつも、投資する商品自体のリスクを抑える」には、株価指数CFDはピッタリな投資先ではないかと個人的には考えます。

OANDA Japan

3.OANDA JapanでCFDをする2つのメリット

oanda japan

OANDA JapanでCFDをする2つのメリットを見ていきましょう!

それぞれ順に解説します。

(1)人気の取引ツール『MT4』・『MT5』を使える

OANDA Japanでは人気の取引ツール『MT4』と『MT5』を使えます。

特にMT4はロシアのMetaQuotes Software社が開発した取引ツールで、MT4を使えばプロレベルのテクニカル分析が可能な点が特徴。

世界中の投資家に愛されている取引ツールで、MT4を使いたくてOANDA Japanで口座開設した人もいるくらいです。

MT4をCFDで使える業者は確認できる限り5社と少なく、MT5にも対応しているのはOANDA Japanのみ(2021年4月7日時点)。

テクニカル分析に興味がある人は、OANDA Japanが口座開設先の第一候補になりそうです。

(2)夜20時まで電話問い合わせ可能

OANDA Japanは平日夜20時まで電話での問い合わせができます

外資系企業の中には電話は18時までのCFD業者もありますが、OANDA Japanは少し長め。

20時までだと、仕事終わりなどに電話で質問できる人も増えるでしょう。

また外資系企業ですが、日本語で対応してくれるので安心ください!

OANDA Japan

4.OANDA JapanのCFDをする2つのデメリット

oanda japan cfd

続いて、OANDA JapanでCFDをするデメリットを2つ見ていきます。

メリットだけでなくデメリットも把握するようにしましょう!

(1)個別株CFDを取り扱いしていない

OANDA Japanでは人気の株価指数16銘柄を取り扱っていますが、個別株CFDは取り扱っていません

そのため個別株CFDをしたい人は他のCFD業者で口座開設をする必要があります。

ただし、CFDでレバレッジをかけて、さらに個別株CFDに投資をするとなると、株価指数CFDに比べてリスクは高くなりがちです。

(2)株価指数CFD16銘柄を取り扱いで触れたように、まずは株価指数CFDで分散投資の効果を享受しつつ、CFDに慣れていくのも良いのではないかと個人的には思います。

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(2)ファイナシングコストがかかる

OANDA Japanでは「ファイナンシングコスト」というコストがかかります

ファイナンシングコスト:ポジションを1日持ちこすとかかるコスト

他のCFD業者もファイナンシングコストに相当する「オーバーナイト金利」がかかります。

オーバーナイト金利は、売りポジションの場合は原則受け取ることができますが、ファイナンシングコストは基本的には売りポジション・買いポジションに関係なくかかりますので注意しましょう

ファイナンシングコストはいくらくらい?

ファイナンシングコストは「OANDA Japanのファイナンシングコスト」で確認できます

たとえば日経平均株価を買った場合のファイナンシングコストは約2.6%/年(2021年4月時点)

そのため1年間、日経平均株価を100万円分買いで持ち続けた場合、2万6,000円のファイナンシングコストがかかる計算です。

OANDA Japan

5.OANDAユーザーからの評判・口コミ

oanda japan cfd

最後にOANDAユーザーからの評判・口コミをピックアップしていきます!

https://twitter.com/SATO80304694/status/1273596517308264449

MT4が使える点やスプレッド(買値と売値の差)の狭さを評価していますね

ただ下記のようにマイナスの口コミもありました。

https://twitter.com/systemcreation/status/1289007155752796161

これは以前よりも少額投資ができなくなったことについて、残念がる口コミです。

実はOANDA JapanのCFDは2020年7月より取引最小単位(ロット)が引き上げられ、取引に係る必要資金がより多く必要になりました(ただし、引き上げられた後の必要資金は他のCFD業者と同じくらいですので、「通常の水準に戻った」という捉え方で良いでしょう)。

https://twitter.com/necodaq/status/1277192908261650433

株価指数CFD16銘柄を取り扱いでも触れた世界の株価指数CFDをMT4で投資できることについての口コミです。

OANDA Japanの口コミを調べてみると、MT4を利用できる点を評価する声が印象的でした。

繰り返しになりますが、MT4を使えるCFD業者は数えるほど。

もし「本格的な取引ツールを使ってみたい!」という人はMT4を使えるOANDA Japanを検討してみてはいかがでしょうか

OANDA Japan

OANDA Japanでは勉強しながらCFDができる!

oanda japan cfd

OANDA Japanは株価指数CFD16銘柄を人気の取引ツール『MT4』や『MT5』で取引できるCFD業者です。

OANDAラボではCFDに役立つ情報をまとめてくれているので、CFD初心者でも勉強しながら取引できます

この記事でOANDA Japanが気になった人は、口座開設をしてみてはいかがでしょうか。

OANDA Japan MT4

※ライター:庄子 鮎

渡辺 広康

渡辺 広康公認会計士・税理士

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【監修者】在学中に公認会計士資格を取得。金融機関等へのコンサルティング業務を経験し、M&Aや会計コンサルティング業務、投資・資産運用に対するアドバイザリー業務を行っている。

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