分散投資の4つのポイントとは?資産運用のコツをわかりやすく解説!

「今までタンス預金ばかりだったから、これからは資産運用したいな…」
「分散投資が大切だと聞いたけれど、1商品だけ持っているのは良くないのかな?」

このように悩んでいませんか?

預金金利が低い状態が続く中、投資をしたいけれどやり方がよく分からない、という方もいらっしゃると思います。

投資スタイルは人の数だけありますが、初心者こそ取り入れていただきたいのが「分散投資」です!

分散投資をすると、運用している商品全体の値動きを抑えやすくなるんですよ。

この記事では、分散投資の意味や、分散投資をするときのポイントなどを解説します。

分散投資について学び、運用成果を向上させていきましょう!

1.分散投資とは

分散投資とは、複数の投資先に分けて投資する方法のことです。

そのメリットは、次の2つがあります。

  1. 運用商品全体の値動きが安定しやすくなる
  2. 値下がり時でも冷静な投資判断がしやすくなる

では内容を順に説明しましょう。

(1)運用商品全体の値動きが安定しやすくなる

1つ目のメリットは、運用商品全体の値動きが安定しやすくなることです。

複数の商品を平行して運用したり、運用商品の購入時期をずらしたりすることで、そのうちの1商品が値下がりしても、他の商品の値上がりでカバーして、リスクを低減させることができるからです。

運用に関する有名な格言に、「卵をひとつのカゴに盛るな」というものがあります。

例えばあなたがすべての卵を同じかごに盛って運んでいた場合、もしかごを落としてしまったら、卵が全部割れてしまいますよね。

しかし複数のかごに分けて持ち運んでいたら、ひとつのかごを落としても、他のかごの卵は無事です。

投資もこの状況と同じで、投資対象を一種類の商品に集中させていたら、その商品が値下がりしたときに大きな損失を受けてしまいます。

分散投資によって、こうしたリスクを減少させ、安定した資産運用を実現しやすくなるのです。

(2)値下がり時でも冷静な投資判断がしやすくなる

2つ目のメリットは、値下がり時でも心理的な安定が得られ、冷静な判断がしやすくなることです。

経済心理学という学問もあるように、「投資は心理戦」ともいわれています。

おそらく誰もが「お金を減らしたくない!」と思っていて、慣れるまでは値動きに一喜一憂するはずです。

値上がりしているときは問題ないのですが、値下がりして「お金が減るかもしれない」というネガティブな感情で支配されてしまうと要注意!

一時的な下げだったとしても、その商品を持っているのが怖くなってしまったり、ベストではないタイミングで損切りしてしまったりと、投資行動を誤ってしまうことがあります。

しかし分散投資を意識して他の商品も保有していれば、値崩れしていない商品の存在が支えになり、冷静に状況を判断できます。

2.分散投資するときの4つのポイント

では具体的にどうやって分散投資していけばいいのでしょうか?

この組み合わせを考えるときに重要な考え方が次の2種類です。

分散投資の重要ワード
  • アセットアロケーション:保有する資産の組み合わせや、その資産ごとの比率のこと
  • ポートフォリオ:具体的な商品や銘柄の組み合わせのこと

このアセットアロケーションやポートフォリオを組む際には、次のような観点から考えるといいでしょう。

  1. 資産による分散
  2. 時間による分散
  3. 地域による分散
  4. 通貨による分散

では順に説明します。

(1)資産による分散

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1つ目のポイントは、資産による分散です。

金融資産は、実はこれだけの種類があります。

金融資産の種類
  • 預貯金
  • 国内株式・外国株式
  • 国内債券・外国債券
  • 不動産
  • コモディティ投資(金、プラチナ、小麦など)

こうした金融資産の中から、いくつかの資産をバランスよく保有するのが、分散投資の基本です。

各商品の値動きの幅である「リスク」についても知っておくと、資産配分が決めやすくなります。

「ハイリスク」は値動きの幅が大きいということで、その分、大きなリターン(ハイリターン)も期待できます。

この逆で、値動きの幅が小さく、リターンも小さめなのが、「ローリスク」です。

ざっくりとした分け方ではありますが、リスク管理の参考にしてください。

基本的なリスク分類
  • 比較的ハイリスク・ハイリターン:株式、不動産、コモディティ投資
  • 比較的ローリスク・ローリターン:債券
  • 安全資産(元本保証あり):預貯金

例えばハイリスク・ハイリターンな運用がしたいと考えている人は、リスクの大きい株式の割合を多めにします。

一方で、利益はそこまで求めず、あまり元本を減らしたくないという方は、比較的リスクの低い債券の割合を多めにして、少しだけ株式を加えるといいでしょう。

株式と債券には、互いに逆の値動きをするという性質もあります。

この2つをセットで組むようにすると、大きな損失は比較的避けやすいでしょう。

ちなみに、複数の金融商品を組み合わせてパックにしたのが「投資信託」です。

投資信託を利用するだけでも、簡単に分散投資が実現しますよ。

(2)時間による分散

2つ目のポイントは、時間による分散です。

投資するタイミングを複数回にずらすことで、商品の購入価額が平準化され、全体的な値動きを抑えやすくなります。

時間的な分散投資が比較的簡単にできるのが「積立投資」です。

積立投資は定期的に一定額を投資するもので、一時的な価格変動のリスクを分散させる効果が期待できます。

さらに投資信託から投資家に還元する「分配金」を含めて運用すると、元本部分がさらに大きくなるので、価格(基準価額)が上昇したときにより大きく増える可能性が高まります。

代表的なものが、投資信託を同じ金額で長期間買い続ける「ドル・コスト平均法」です。

投資信託は、投資金額をそのときの価格(基準価額)で割った、口数(くちすう)という単位で買い付けていきます。

例えば毎月1万円分の投資信託を買い付ける設定をすると、価格が上がっているときは少ない口数、価格が下がっているときは多い口数が購入できます。

その結果、買い付けた価格がどんどん平準化されて、値動きが安定してくるという仕組みです。

まずは投資信託の積立投資から始めるのもおすすめですよ。 

(3)地域による分散

3つ目のポイントは、地域による分散です。

同じ株式でも、国内株式と海外株式では、値動きの傾向が異なることが多いです。

また先進国と新興国など、経済状況の違う国や地域によっても、値動きが変わる傾向があります。

日本株式だけでなく外国株式や外国債券にも投資したり、世界各国の株式や債券をバランスよく組み入れた投資信託で運用したりすることで、分散投資が実践できます。

(4)通貨による分散

4つ目のポイントは、通貨による分散です。

世界には、円や米ドル、豪ドル、トルコリラ、ブラジルレアル、南アフリカランドなど、多種多様な通貨があります。

外貨預金や外貨建てMMF、外貨建ての金融商品を購入することで、通貨による分散投資が可能です。

将来的に日本円の価値が相対的に下がってしまった場合、外貨を持っておくべきだったと後悔するかもしれません。

米ドルや豪ドルなど、比較的経済が安定している先進国の通貨を持っておくのもいいでしょう。

3.分散投資に役立つ情報2選

「これから分散投資にチャレンジしよう!」

そんなあなたに知っておいていただきたい情報が2つあります。

  1. 定期的にポートフォリオを見直そう
  2. NISA、つみたてNISAを活用しよう

ぜひ参考にしてみてくださいね。

(1)定期的にポートフォリオを見直そう

1つ目は、定期的にポートフォリオを見直すことです。

資産運用を続けていると、資産の値動きによって各資産のバランスが変わる可能性があるからです。

例えば日本株式50%・日本債券50%というバランスで分散投資を始めると、しばらくして日本株式70%・日本債券30%などとバランスが大きく変化していることがあります。

このまま運用を継続すると、資産の増え方が理想通りではなくなる可能性がありますので、運用商品を売買してバランスを整えてみてください。

定期的にポートフォリオを確認しておけば、理想的な運用が長期的に行えるでしょう。

(2)NISA、つみたてNISAを活用しよう

預貯金

2つ目は、NISAやつみたてNISAというお得な税制度を活用することです。

NISA(少額投資非課税制度)は、年間120万円分の運用商品に対する利益が非課税になる制度で、最長5年間利用できます。

つみたてNISAは、年間40万円分の運用商品に対する利益が非課税になり、こちらは最長20年間も利用可能です。

株式や投資信託の値上がり益などには、20.315%の税金がかかります。

しかしNISAやつみたてNISAを利用した分は、この約20%が引かれないので、利益をまるまる受け取れます!

ぜひ利用してみてくださいね。

まとめ

これから投資を始めるなら、値動きが異なる複数商品を組み合わせた分散投資をしてみませんか?

一商品だけを保有するよりも、運用資産全体の値動きの幅を抑えすくなるでしょう。

また一度組んだポートフォリオは定期的に見直すと、長期的な安定運用が実現しやすくなります。

分散投資を武器に、ぜひ資産運用を始めてみてくださいね!

坂上 太一

坂上 太一公認会計士

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【監修者】投資運用会社などのへコンサルティング業務を経験したのち、公認会計士としてM&A戦略策定支援、投資実行支援、IPO支援業務等を行っている。

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